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★2017年版「世界の都市安全性指数ランキング」で東京が1位を獲得!

2017.10.17

英国誌『エコノミスト(Economist)』の調査部門「ザ・エコノミスト・インテリジェンス・ユニット(The Economist Intelligence Unit)」が、Safe Cities Index 2017(2017世界の都市安全性指数ランキング)」を発表、東京は総合ランキングで1位を獲得した。

『Safe Cities Index 2017』は2015年に初めて発表され、今回で2回目となる。同調査では、「サイバーセキュリティ」「医療・健康環境の安全性」「インフラの安全性」「個人の安全性」という4つのカテゴリーに分けて世界の都市を評価、今回は世界60都市を対象に行われた。トップ10の結果は以下の通り。

1位:東京
2位:シンガポール
3位:大阪
4位:トロント
5位:メルボルン
6位:アムステルダム
7位:シドニー
8位:ストックホルム
9位:香港
10位:チューリッヒ

総合ランキングのトップ3は2015年と変わらず、1位:東京、2位:シンガポール、3位:大阪となっている。また、トップ10に入った残りの7つが、主にアジアとヨーロッパの都市であることも前回と同様だった。ランキング下位は、アジア、中東、アフリカの都市で占められており、都市化が進む新興国と、大きな変化の見られない先進国の間で、安全レベルの差の大きさが浮き彫りとなる結果となった。

東京のスコアは、「医療・健康環境の安全性」カテゴリーで前回から7ポイント上昇したが、最大の強みは「サイバーセキュリティ」の分野だという。2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けた、サイバー攻撃対策などの取り組みがポイントにつながったようだ。

さらに、スイス拠点の非営利団体「New Cities Foundation」の創設者Rossant氏は同報告書で、日本について、落し物として届けられた現金の総額が約36億7千万円だったという警視庁のデータを引用し、「アジアの都市、特に日本がトップを占めたのは、ある意味自然なことだ。文化的要因も影響を及ぼしているだろう」と言及している。

(やまとごころ編集部)