ジャパンブランドとして120年の歴史を誇る今治タオルが、今年５月から東京都の「今治タオル南青山店」と愛媛県今治市の「今治タオル本店」で免税対応を開始した。年々増加する訪日外国人観光客による需要の高まりを受けての導入となる。

今年６月に６周年を迎える今治タオル南青山店では、2018年４〜５月の来店客数の約10％は外国人であったことから、外国人観光客の今治タオルに対する認知度と人気が高まっていることが伺える。同店を経営する今治タオル工業組合では、免税販売の利用でより一層買い物を楽しんでもらうことで、世界中にその品質をアピールしたいとしている。

対象商品は、一部の対象外商品を除いてのバスタオル、フェイスタオル、スポーツタオル、マフラー、ベビーグッズ、タオルケット、バスローブなどの今治タオル商品となる。

今年２月には、今治タオル工業組合の前理事長、近藤聖司氏が「今治タオルプロジェクト  起死回生のブランド戦略」と題し、台湾で開催された経済部中小企業処指導のセミナーで講演を行った。台湾では今治タオルのクリエイティブダイレクター、佐藤可士和氏と組合共著「今治タオル  奇跡の復活」が出版されるなど、海外での積極的な認知度の向上に取り組んでいる。

（やまとごころ編集部）