コロナ禍で世界旅行が停滞しているなか、訪日旅行を取り扱っている海外の旅行会社の状況はどうなっているのだろうか。訪日旅行客を取り扱う旅行会社、株式会社フリープラスが「訪日旅行取り扱い再開」に関する調査結果を発表した。

調査は7月16日～8月7日に取引先旅行会社100社を対象に行ったもので、回答した会社の国籍は台湾8、中国20、⾹港4、インドネシア10、ベトナム18、フィリピン7、マレーシア2、タイ10、オーストラリア7、フランス6、 イギリス5、イタリア2、スペイン1だった。

なお、上記100社のうち、「コロナ以降も勤務しているか？」の質問に対して、83％が現在も稼働していることがわかった。逆にいえば17％は休止状態と思われる。

7割が来春までには送客再開

最も関心が高いであろうと思われる「訪日旅行商品の送客再開予定時期」についてだが、2020年のうちにと答えたのが13％、2021年年明けが28.7％、2021年の桜シーズンが29.6%、それ以降が26.1%となり、全体の7割が春までには訪日旅行商品を再開予定と回答した。

なお、これを地域別に見ると、欧豪では来年の桜のシーズンまでの送客開始が81％あり、そのうち年内が38％もあるなど、距離が遠い割には直近の再開への期待が大きいという結果となった。一方で東アジアでは約4割が、来年の春以降と答え、エリアによる差が大きく出た形となった。

FITツアーに注力、新ツアーの造成も

次に、訪日旅行再開時に販売予定の「ツアーの種類」についてはどうだろうか。これはFIT向けツアーが26％で最も多かった。フィジカルディスタンスを取ることが望ましいニューノーマルでの旅行は、密集しない少数の個人旅行が時代に即したツアーと改めて認識されたということだろうか。

また「新しく造成したツアー」を販売する割合が、これまで人気のゴールデンルート、エリア集中型、インセンティブ系と同程度あったことに注目したい。時間のあるこの時期を利用して、新ツアーの造成に取り組んでいることがうかがえる。

日本のコロナ情報が最も必要

それでは、訪日旅行再開時に「必要な情報」はどういうものだろうか。最も求められているのは、日本における新型コロナウイルス感染症に関する状況と、それに対する対策の情報で、両者で4割近かった。

また、新しいルートの観光情報やメジャールートの新しい観光情報など、情報のアップデートが求められていることがわかった。これは別の旅行者へのアンケートでも同様で、どのような状況でも受け入れ側にとって最新の情報を提供していくことの重要性は変わらないといえそうだ。

グラフはいずれも株式会社フリープラス提供

日本の旅行会社の海外ツアー商品の販売状況は?

なお、日本の旅行会社の海外ツアー商品の現状を、各社のウェブサイトで調べてみた。一例として、JTBでは10月1日出発のハワイ5日間ツアーや10月2日出発のロンドン5日間ツアー、HISでは10月1日出発のハワイ5日間ツアーなど、旅工房では10月2日からのタイ・プーケット4日間ツアーなどの予約が可能となっている。例えば、日本人に人気の旅行地であるハワイは、9月1日以降はPCR検査で陰性が証明できれば14日間の自主隔離が免除されるとなっているが、PCR検査の受け方や帰国後の自主隔離などに関しては事前に旅行者側で調べてから予約することが求められるとのことだった。