データインバウンド
2023年の消費トレンド、変わる「贅沢」への人々の意識。SNSが旅行ガイド代わりに
2023.10.17
やまとごころ編集部アメリカン・エキスプレスが最新のショッピング、旅行、外食のトレンドについてのレポート「Amex Trendex」を発表した。それによると、消費者は高級品を買い、SNSに旅行のヒントを求め、以前より外食を楽しんでいることがわかった。
この調査は2023年8月17日〜29日にオンラインで行われ、調査対象は世界の旅行者7400人(アメリカ2000人、日本、オーストラリア、メキシコ、イギリス、カナダ各1000人、香港400人)で、世帯収入が5万ドル以上、年に少なくとも1回は航空機を利用する成人となっている。
2023年秋冬のトレンド「クワイエット・ラグジュアリー」に注目
ミレニアル世代とZ世代がショッピングで注目しているのが、「クワイエット・ラグジュアリー」。静かなる贅沢と訳されるが、意味するところは、一目でハイブランドだと分かるロゴなどは不要で、誰かに見せびらかしたり、自慢したりすることなく上質なものを楽しむということ。ファッション界では2023年秋冬の一大トレンドに浮上している。
今回の調査では、回答者の10人に8人(80%)が少なくとも年に1回は贅沢品を購入していることがわかった。また、66%は、高級品をレンタルするよりも購入する傾向があり、ミレニアル世代とZ世代ではそれが71%に増加している。
すでに購入・レンタルしたか今後購入・レンタルする予定の高級品のトップ3は、靴(37%)、ハンドバッグ・財布(37%)、ジュエリー(36%)となった。
また、消費者のほぼ4人に3人は静かなる贅沢を受け入れており、ショッピングの際には職人技や持続可能性を重視していることもわかった。
旅行ガイドの役割をするSNS
次に旅行についてだが、調査対象となった消費者の10人に8人以上(84%)が、過去6カ月間に節約であったり持続可能性に結びつくような選択をしていることがわかった。例えば、無料の朝食を提供するホテルを予約したり、荷物を減らして機内持ち込み手荷物だけにしたり、ピークシーズンを避けて旅行したりといったことだ。
また、回答した消費者の51%は、旅行に行く前に旅程をすべて決めておくことを好むが、49%はほとんど何も決めずに旅行に行くことを好むという結果だった。
そして、旅行を計画する際にはSNSを見るが、中でも食事、観光、レジャーなどを決める際には特に参考にしていることが多いこともわかった。さらに、消費者の3分の1以上(36%)は、SNSでフォロワーに印象づけるために自分の旅行を披露したいと考えており、ミレニアル世代とZ世代ではそれが半数近く(49%)に増えた。
外食は自分へのご褒美
外食についての調査では、消費者のほぼ10人に8人(79%)が、昨年と比較して今年は外食の頻度が増えた、または同じくらいになったと回答している。また、半数近く(44%)が、予約が取りにくい人気レストランで予約するチャンスがあれば飛びつくと回答した。
食事をする場所については地域によって異なり、アメリカとカナダの消費者は、他の市場と比較して、個人経営のレストランで外食をする傾向が高い。オーストラリアとメキシコの消費者は、他の市場と比較して、月に数回テイクアウトやデリバリーを利用する傾向が高かった。
また、レストランでの外食に関しては、自分へのご褒美と考える人が多いこともわかった。コロナ禍を経て、人々は外食の自由を再び享受していることが伺える結果となった。
最新のデータインバウンド
知る人ぞ知る日本の魅力! 外国人が見つけた隠れた名所ーBounce調査 (2025.03.10)
2025年アジア太平洋の旅行トレンド予測 、食、エンタメ、クルーズに注目ーTrip.com (2025.03.06)
【宿泊統計】2024年12月外国人延べ宿泊者数1541万人泊。速報年間値は1億6360万人泊で19年比41.5%増に (2025.03.03)
中国SNS「Weibo」で最も効果的な発信をしているアカウントは? 2024年エンゲージメントランキング (2025.02.28)
2024年の日本人国内旅行消費額、過去最高の25兆円超え。宿泊旅行支出20兆円超で大きく伸びる (2025.02.25)
【訪日外国人数】2025年1月訪日客数前年比40.6%増の378万1200人、単月過去最高を30万人以上突破 (2025.02.20)
2025年春節の中国、海外旅行先は日本がトップ。家族旅行やドライブ旅行が人気 (2025.02.17)
世界で最も安全な航空会社ランキング2025、ニュージーランド航空が2年連続で首位。日本のエアラインの順位は? (2025.02.13)
2024年の航空需要、過去最高を記録。2025年は持続可能な航空燃料と安全対策がカギに (2025.02.10)