JTBは20日、2019年の旅行市場の見通しを発表した。国内旅行人数は前年比1.5%増の２億9,090万人、海外旅行人数は前年比1.1%増で過去最高の1,910万人、訪日外国人旅行者数は前年比12.3%増の3,550万人と予測した。

今回の見通しでは、日本経済の緩やかな景気回復を背景に、2019年のレジャー需要は順調に推移すると予測。2019年のトピックスとしては、ゴールデンウィークの10連休、ラグビーワールドカップ（RWC）2019、国際線の拡充といったプラス要因を挙げた一方で、消費税増税や出国税の徴収開始といったマイナス要因もあるが、これらによる年内の影響は少ないとしている。

2018年９月は、台風や地震といった自然災害の影響で５年８ヶ月ぶりに前年同月を下回る5.3%減となったが、10月、11月では前年比プラスに持ち直した。訪日客数はトップの中国に次いで韓国、台湾が多く、リピーターの増加やLCCの拡充により地方空港から直接地域に入る旅行者が増えているという。

2019年の訪日旅行については、すでに成熟市場となっている中国、韓国、台湾、香港からの訪日客の伸び率はやや鈍化するが、欧米や東南アジアからの旅行者の伸びが期待されることから、前年比12.3%の3,550万人と推計した。６月の民泊新法施行後の訪日客による利用は約７割で、民泊が宿泊スタイルのひとつとして定着したことを指摘。また、近年は古民家や歴史的建造物を活用した宿も増え、その地域ならではの生活文化の体験が旅行者の関心を集めているという。RWC2019期間中は、ラグビーファンである欧米を中心とした富裕層の訪日が見込まれ、大会の開催期間が長いことと、日本各地で開催されることから、地域経済への波及効果が期待されるとした。

出典：JTBニュースリリース

（やまとごころ編集部）

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