Airbnbは、ラグビーワールドカップ開催日程と前後を含む9月から11月までの期間に、12開催地を訪問し宿泊する予定の訪日客が35万人に達したと発表した。これにより、日本のホストが得る収入は最高で49億円と試算。国際的なスポーツ大会や大規模イベントで急増する旅行客の収容先として、自治体の要請により旅館業の営業許可を持たない一般の自宅が宿泊サービスを提供するイベント民泊の成果で、特に地方経済に貢献している。

「ホームシェアリング」と呼ぶシステム構築で、Airbnbは2016年リオデジャネイロでのオリンピック・パラリンピックで代替宿泊施設公式サプライヤーとなり、3週間で8万人のゲストを迎え、ホストに30億円の収入をもたらすなど、幅広い地域・国での拡大効果を上げてきた。今回日本では、大分県、釜石市、熊本県、神戸市西区・北区、東大阪市の5地域でイベント民泊をサポートしている。宿泊予定者数は前年同期比で、熊本県233％、大分県179％、全体で123％と大幅にアップ。経済効果と同時に旅行者と地元民のスポーツを通じた交流が生まれ、地方への観光客誘致の機会ともなる、として期待されている。

ラグビー開催期のインバウンド旅行客予約数を国別でみると、オーストラリア、イギリス、カナダ、フランス、ニュージーランド、アイルランドなどの大会参加国からの予約数が、前年同期比で著しく増加している。最近の傾向としてスポーツイベント観戦目的で旅する旅行者が増えており、今回も欧米豪からの長期滞在型の旅行者が多いようだ。

（やまとごころ編集部）

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