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2019年の訪日クルーズ客数前年比12.2%減の215万人、寄港回数も2.2%減に。直近では新型肺炎の影響でキャンセルも

2020.01.29

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国土交通省は23日、2019年の「訪日クルーズ旅行客数とクルーズ船の寄港回数(速報値)」を発表した。2019年の訪日クルーズ旅客数は前年比12.2%減の215万人3000人、クルーズ船の総寄港回数は前年比2.2%減の2867回だった。

訪日クルーズ旅客数は、旅客数の約8割を占める中国市場へのクルーズ船の配船減が2019年も続いたことから2年連続での減少となった。これは近年の中国クルーズ市場の急拡大に対応して各船社が配船を急増させた結果、採算性の悪化により2018年以降、各船社が中国への配船を減らしていることによるものと分析している。

また、港湾へのクルーズ船の総寄港回数は前年比2.2%減となった。これは瀬戸内海を周遊するクルーズ船の寄港頻度の変更によるもので、その他の日本船社及び外国船社の運航するクルーズ船の総寄港回数は増加している。外国船の寄港状況を見ると、中国市場への配船減に伴い、中国発クルーズ船が九州を中心に減少しているが、主に日本人客や欧米客を対象に日本発着クルーズを実施する外国クルーズ船は増加している。その結果、九州以外の国内各地域への寄港が増加するなど寄港地の分散化が進み、また、欧米富裕層を主な顧客とするラグジュアリー船の寄港が全国で増加するなど利用者層の変化もみられるようだ。

訪日クルーズ旅客数は、2019年11月には17カ月ぶりに前年同月比増に転じた。2020年以降も大型クルーズ船の中国市場への追加投入や日本発着クルーズの更なる増加が予定され、クルーズ市場の拡大が見込まれている。政府はクルーズ船の寄港による地域の活性化に向け、国際クルーズ拠点の形成などクルーズ船の受入環境の整備や寄港地観光の上質化等に引き続き取り組みを進める考えだ。

一方、春節休暇を迎えた中国では新型肺炎の急拡大により、政府が「団体旅行」の取りやめを旅行会社に通達した。この措置により日本に入国する予定だった中国からのクルーズ客船が運航中止になるなどの影響が出ており、関係者の間には旅客減に対する警戒感が強まっている。

(やまとごころ編集部)

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