訪日旅行の再開や現在の業務状況について、訪日旅行の取り扱いのあるアジア圏や欧州などの海外の旅行会社に対し、株式会社フリープラスがアンケート調査を行なった。2020年7〜8月に行なったアンケート調査の第2弾で、昨年の調査結果と比較して見られた変化などを発表した。

アンケートでは、訪日旅行取り扱い再開についてヒアリングを行い、2021年2月1日〜2月18日に調査が行われ、海外の旅行会社145社が回答した。

「現在も勤務されていますか」の問いには全体の76%が勤務していると答えた。長期化するコロナ禍で打撃を受ける旅行業界でも、4分の3が稼働していることになる。回答からは、勤務内容や訪日旅行へのニーズに対して、大きな変化が2点見られた。

1つ目はキャンセル対応が主だった勤務内容が、ツアー造成にも注力するようになった点だ。国内旅行が可能になった国もあり、勤務内容として最も多かったのは「国内ツアー業務」で48％だったが、「ツアー商品の造成」は2番目に多く、前回の15%から24%に増加している。

2つ目の変化は訪日旅行の再開についての情報収集の内容だ。前回調査では「訪日旅行再開に備えて、必要な情報は何ですか」と言う問いに対し「日本の新型コロナウイルス感染症に関する情報」が39％で1位だったが、今回は「現在の日本の観光情報」が54%で1位となった。訪日旅行の再開を目指した具体的な情報を求めているのがわかる。情報発信にオンラインツールを活用することについて、95%が「有効」と回答しており、対面できなくても、訪日旅行の復活を望み情報収集に励む旅行会社が多い。

「訪日旅行の再開希望時期はいつですか」という問いに対して最も多かった回答は「観光目的の往来制限解除時」の35％で、次に多かった回答が「今年の秋10月頃から」で30％だった。前回調査では再開時期に関し、欧州や豪州は楽観的、東アジアは悲観的な傾向があったが、現在の地域差はそれほどない。

「訪日旅行再開時に販売予定のツアー種類は何ですか」の問いに、全体では「MICE関連ツアー」が22%と最も多く、欧州と豪州に限っていうと、FITツアーという回答が37%という結果になった。日本側としても、働きかけるエリアによってプロモーションの内容を柔軟にする必要がありそうだ。