アパートメントホテルや民泊スタイルの宿泊事業を経営するmatsuri technologies株式会社が、自社が運営する宿泊施設の2023年の1年間の宿泊予約データを解析し、結果を発表した。2023年はインバウンドが大きく回復し、JNTOによると訪日客の合計は2500万人を記録、民泊への需要も伸長している。

全体のチェックイン数は大幅に伸び、2022年比で434％を超えたが、これは外国人観光客の受け入れを再開したのが、2022年10月だったことが大きな要因だ。宿泊期間の傾向としては、コロナ禍における滞在宿泊日数は1カ月単位が中心だったのに比べ、短期間の宿泊が増えている。1泊単位で利用する宿泊者が多くなり、観光などの目的で気軽に旅行をする人が増加しているようだ。

市場別に宿泊者の割合を見ると、日本が29.3％となり国内旅行の需要が伸びているほか、全体の9.8％を占める韓国が海外ではトップに、次いでアメリカからのインバウンド客が多く8.6％を占めた。日本を含めた上位12市場のうち10市場はアジアが占め、欧米豪ではアメリカとオーストラリアが2位と8位に入っている。

また民泊の平均滞在日数を見ると、年間平均は3.93日となった。4.41日を記録した2023年1月をピークに、多少の上下がありながらも次第に降下し、2023年12月には3.52日まで下がっている。月毎のデータを比較すると、桜の季節やゴールデンウィーク、年末年始などの長期休暇の期間は特に滞在日数が短くなっている。

滞在の目的は「観光」と「休暇」がどちらも3割を超え、次いで「食事」が1割強、そのあと「自然」「ビジネス」「ショッピング」などが続く。滞在時の同伴者は「家族」が飛び抜けて多く、その数は4割を超えた。次は「友人、知人」そして「恋人や配偶者」だった。滞在人数は「2人」が4割近くで最多となり、少人数で旅をする傾向がある。2024年は、都内のアクセスがよく、プライベートな時間を過ごすことができるアパートメント・民泊の需要が増えると予測している。