訪日外国人の数は増えているのに、宿泊者数が伸び悩んでいる。なぜなのか。日本のホテルはすでに供給過剰なのだろうか。議論は分かれるが、民泊の影響も否定できない。民泊新法が施行される来春をふまえ、日本の宿はどうあるべきなのか考えたい。

「訪日外国人の数は増えているのに、外国人宿泊者数が伸び悩んでいる。なぜ？」

これは、昨年からすでにインバウンド関係者の間でささやかれていた話である。

３年後に迫った東京五輪、政府が掲げる訪日外国人客数4,000万人の目標から、ホテル不足解消のためにさまざまなタイプの宿泊施設の開業が、いま最盛期を迎えている。最近まで老朽化していたビルがビジネスホテルやカプセルホテルに転換するケースもよく目にする。

にもかかわらず、これはどういうことなのだろうか。

宿泊統計のリアルな実態　

観光庁が集計する宿泊旅行統計調査（2016年版）によると、東日本大震災の翌年の2012年以降、好調に推移していた外国人の延べ宿泊者数の伸び率が、15年（46.4％）から16年（8.0%）にかけて大きく落ちているのだ。16年の訪日外客数の前年比は21.8％増にもかかわらず、である。

さらに、同年の国別訪日客数トップ５の伸び率と延べ宿泊者数の前年比は以下のとおりである。

１位　中国　　　 27.6％増　　   3.3％増

２位　韓国　　　 27.2%増　　 15.7%増

３位　台湾　　　 13.3%増　　   1.3％増

４位　香港　　 　20.7％増　　   8.2%増

５位　アメリカ 　20.3％増　　 14.3%増

（左：訪日客数、右：延べ宿泊者数）

どの国も訪日客の伸びに比べ延べ宿泊者数の伸びは心もとない。とりわけ中国の乖離は大きいようだ。

だから、15年頃まで外国客の利用比率が高かった大都市圏のホテルほど、客室を埋めるのに苦心するという事態が起きている。むしろ、これらのホテルでは宿泊料金の「高止まり」ではなく、ディスカウント合戦が始まっていると聞く。

こうした実態について、今年５月下旬、朝日新聞は以下の興味深い記事を配信している。

「ユー、夜はどこに？　訪日客は増加でも宿泊者は伸び悩み」（朝日新聞デジタル2017年5月24日）

記事では、なぜこうしたことが起きたのか、その背景についてさまざまな観点から検討している。訪日外国人の多くが、もし一般の宿泊施設以外の場所を利用しているのだとしたら、それはどこなのか ――。

いまやLCCを使えば、近隣アジアの国々から片道5,000円で日本を訪れることができる時代。なるべくお金をかけずに日本旅行を楽しみたいというニーズは高まるばかりである。

羽田空港国際ターミナルは、深夜便を利用する外国客でにぎわっている。彼らはベンチが仮の寝床というわけだ

記事で挙げられているのは、外国客が利用する「深夜の成田空港のロビー」「都内の（宿泊可能な）温浴施設」「深夜に走る高速バス」などだ。

日本のホテルは供給過剰？ 今年はついにマイナスに

こうしたことから、早くもインバウンド業界からもれ聞こえてくるのは「ホテルは供給過剰では？」という声だ。

観光庁は民泊の影響だけではないというが、日本政府観光局（JNTO）の「訪日外客統計」と同庁の「宿泊旅行統計調査」の今年の推移を見比べると、その影響はやはり大きいのではないかと考えざるを得ない。

というのも、今年２月、訪日外客総数が前年比15.7％の増加に対して、延べ宿泊者数の前年比は4.5％のマイナスだったからだ。伸び悩むどころか減っているのである。

なかでも中国客は前年同月比で17.0％も増えているのに、延べ宿泊者数は－14.1％。この数字の開きは相当大きい。いくら中国客に占めるクルーズ客が多いからといって、それはずいぶん前からこと。その後、3～5月にかけても中国客の延べ宿泊者数だけが前年を割り続けているのだ。

2017年3月　　中国客数　＋12.0％　　　延べ宿泊者数　 －13.4％

2017年4月　　中国客数　＋9.6％　　　  延べ宿泊者数　 －15.6％

2017年5月　　中国客数　＋8.0％　　　  延べ宿泊者数　  －7.0％

中国人の日本旅行の内実は大きく変化した。2000～10年は上海や北京などの沿海先進地域の大都市圏中心の団体旅行の時代、10年から個人旅行が始まり、14年以降は内陸の地方都市からの団体客が急増。

ところが、昨年秋頃より内陸客は伸び悩み、大都市圏からの個人客やリピーターなど「安近短」組が過半を占めるように構造変化している。団体客が減り、「安近短」の客が増えれば、トータルの日本の滞在日数（延べ宿泊者数）は減少するのも道理だろう。

昨年は国内で少なくとも370万人が民泊を利用したとされる米国発の仲介サイトAirbnb（エアービーアンドビー）は、現在５万件超の民泊物件を掲載している。

これに急迫する勢いで、途家・自在客・住百家といった中国発の民泊サイトが成長している。彼らは日本での実績を公開していないが、今年に入って彼らは相次いで日本法人を設立している。来春に施行される住宅宿泊事業法（民泊新法）への対応と考えられる。

日本の宿は外国人観光客のニーズとミスマッチング？

では、なぜこれほどの勢いで外国人観光客の宿泊先の民泊への移行が進むのか。

考えられるのは、日本の宿と今日の外国客のニーズのミスマッチングが顕在化している、ということだ。

最近、観光庁は国内の旅館に対して部屋料金と食事料金を別建てとする「泊食分離」の導入を促していく方針を明らかにした。日本の旅館は「１泊２食付き」が主流だが、日本の多彩な食文化を楽しみたい長期滞在の外国客のニーズに合っていないためだ。

旅館業界「泊食分離」導入を＝長期滞在客対応、モデル地区指定へ－観光庁（時事通信2017年8月16日）

似たようなことが、都市部のシティホテルやビジネスホテルについてもいえるのではないか。

団体から個人へと移行したアジアからの観光客は、家族連れや小グループで日本を訪れることが多いといわれる。これは欧米客も同じである。たとえば、彼らは夫婦と子供２人でシティホテルに泊まろうとすると、たいてい２室を予約しなければならない。

一方、民泊の場合、部屋がたとえ狭くても、家族一緒に利用すれば、ホテルの客室を複数室利用するのに比べると割安になるだろう。

日本では家族水いらずで利用できる宿泊施設は、行楽地に限られることが多い。日本人の場合、家族で連泊するニーズはリゾートホテルや旅館にしかないからだろう。

だが、外国客は行楽地でも都市部でも家族やグループと一緒に旅をしている。

日本の都市部には、リーズナブルな価格帯で家族やグループ旅行の連泊に適した宿泊施設が少ないといえるかもしれない。これが民泊に流れるもうひとつの理由ではないだろうか。

こうした市場の急変が、宿泊施設の経営者にも影響を与えている。民泊は明らかに日本の宿泊相場を押し下げる要因となり始めているからだ。

なかでも、いまや全国に1,000を超えるといわれている、若い外国人観光客向けにリーズナブルな価格帯の宿を提供するホステルやゲストハウスの経営者たちは、これまでにない逆風にさらされ始めている。

そんな中で、旅の醍醐味でもある「人との交流」など、新しい試みで外国人観光客を取り込もうとするゲストハウスの取り組みを紹介する。

（中編へ続く） 

筆者プロフィール：
中村正人（なかむら・まさと） 
参与観察家。出版社勤務を経て2004年独立。インバウンド関連ビジネス全般を扱う株式会社エイエスエス所属。専門はインバウンド・ツーリズム。主に参与観察しているフィールドは、訪日外国人旅行マーケットの動向

著書：

『ポスト爆買い』時代のインバウンド戦略（扶桑社刊）
インバウンドの明暗を統計データや観光業界の長期的観察から読み解いた一冊。外国人観光客をめぐるストレスや葛藤の解決策が満載

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