今年も来場者数、過去最高記録を更新！
337,319人と、前年比107％で年々増加している。
「やまとごころ」のレポートでも発表されているように、2014年のITF（台北旅行博）におけるジャパンパビリオン参加団公募は申込み受付け開始後わずか1分10秒で完売となった。

目次：
台湾市場はまだまだ熱いマーケットか！
ITFに参加すれば、必ず台湾人が来てくれるの？
注目！来春開催Thank You Taiwanに期待！

台湾市場はまだまだ熱いマーケットか！

実は弊社は、昨年、単独参加できなかった悔しさから、今年こそはという思いがあり、公募開始と同時に応募書類を送信、1分以内に申し込んだため、運よく参加することができた次第である。

今年のITFの来場者数は、337,319人と、前年比107％で年々増加している。
他国の旅行博と比べると、人口比率から見ても、入場券の価格(決して安くない)から見ても、飛び抜けた数字であり、台湾の人々がいかに旅行好きかということがうかがえる。

しかも、台湾人に人気NO1ディスティネーションは日本である。

台湾市場向けにプロモーションを行いたい企業や団体がITFへの出展を目指すのは当然のことだ。

弊社は、ITF単独出展こそ今年が初めてであったものの、過去、共同出展は経験しており、ITFに来場する客層や嗜好はおおむね把握していたのだが、改めて感じたことは、台湾の日本好き度の高さとリピート客の多さだ。
そして、日本を代表する観光名所よりも、もっとディープでレアな日本の情報を要求するレベルが、他の国の市場と比べて、非常に高いという実感を持った。

ITFに参加すれば、必ず台湾人が来てくれるの？

リピート率が高い、日本に精通しているという印象の台湾市場だが、そうはいっても外国であることには変わりはない。ITFに参加してプロモートをしたならば、即、台湾人観光客をたくさん呼び寄せられるのかという問いに対しては、答えはYesでもあり、Noでもある。

ITFに限らないが、旅行博の日本ブースにやってくる人は、日本への旅が決定している人や計画中の人だけではなく、日本に行くかどうかをまだ検討中という場合も多数ある。台湾市場は、他国より親日、知日の人の数が非常に多いが、もちろん、初めて日本に行くという人もいる。

初めて日本に行く人と、何度も日本に行ったことがある人とでは、日本旅行に求めているものが異なるのは言わずもがな。残念ながらニーズからずれている地域や団体は、ITFでアピールしても、対費用コストに見合うだけのプロモーションが実現するわけではないのが現実だ。

地域や団体によっては、ITFに参加するよりも、別のプロモーションのほうが効果をあげられるケースもある。

例えば、手前みそになってしまうが、弊社が発行するフリーマガジン「WAttention　台湾版」に記事や広告を出稿する方が、コストを安く抑えられ、しかも実効性が高いケースも多くあるのだ。
その理由は、「Wattention台湾版」は、訪日ツアーを扱う旅行会社に置かれており、日本行のツアーや旅行商品を購入した人に、まさにピンポイントで渡されるからだ。

それと同時に、旅行商品を企画する担当者が、日本行ツアーを作る際の参考としても利用もされているので、訪日に直結しやすい利点もある。さらに、台北市内の飲食店や日本語学校でも手に取ることができ、潜在的な訪日客の掘り起しにも貢献していると自負している。

このように、東京、大阪、京都など、いわゆるメジャーな観光地ではない、市町村レベルや、中小規模のホテルや飲食店など、まずはその存在自体を海外の人々に知ってもらう段階のときには、参加費に加えて、人件費や旅費もばかにならないITFにいきなり出展するより、最初のとっかかりとして、「Wattention 台湾版」などのメディアを活用するほうがコストパフォーマンスに優れているのではないだろうか。

注目！来春開催Thank You Taiwanに期待！

常々、日本の物産の輸出と、インバウンドプロモーションは密接に関係していると考えている私だが、そんな中、2015年4月に「日本の観光・文化・商品展　in Taiwan」が台北で開催されるとのニュースを聞き、このイベントに大いに期待している。

予定動員数は、1日2万人、4日で8万人とのこと。食がテーマに入っていない点が少々残念だが、訪日数世界第一位であり、また、東日本大震災の際に、突出した支援をしてくれた、日本にとって重要なパートナーである台湾に対するお礼の意味を込めて日本を紹介するイベントである。

ITF同様に、有料のBtoCイベントであり、物販も可能ということなので、訪日プロモーションはもちろん、日本製品のテスト販売をする機会としても役立ちそうだ。
このイベントにより、台湾の人々の日本に対する理解がさらに深まり、日本製品を評価して、そのような製品を生み出す日本を実際に訪れたいという機運が盛り上がってもらいたいと願っている。