オンライン飲食店予約サービスのOpenTableは、「レストラン経営者の訪日外国人集客・対応に関する意識調査」の結果を発表した。調査に回答したのはレストラン経営者45名。デジタル情報発信で外国人客へのアピールを強化する経営者と、そうでない経営者の差が浮き彫りになった。

調査では「訪日外国人の集客策」「訪日外国人客の特徴や傾向」「店舗での訪日外国人対応策」の3つを質問した。

1・訪日外国人の集客策は、「ホームページで外国語表示 (25.58%)」「SNS (20.93%)」「外国語に対応したレストラン予約サイト (16.26%)」などが挙がった。(複数回答)
デジタルツールを活用している様子がうかがえる。反面、51.6%のレストラン経営者は「特に何もしていない」と回答。外国人観光客の集客に対する姿勢は二極分化している。

2・訪日外国人客は日本人客と比較して「食事やドリンクに高い満足感を表す (34.15%）」「レストラン情報をソーシャルメディアで発信する（26.83%）」傾向が高いことが、調査結果からわかった。
食事に感動した経験がSNSに発信されることで、外国人客によるSNSでの口コミ投稿が集客に役立つことがわかった。

3・訪日外国人へのサービス面での対応は、「メニューを英語表記 (43.18%)」が最多だった。「クレジット決済対応（27.27%）」が続くが、2015年の経済産業省の調査によると日本のキャッシュレス支払率が韓国・中国・米国より低く、環境整備が不十分なことが指摘されている。その他「外国語が堪能なスタッフの採用(22.73%）」などが挙がった。

今回の調査結果では「半数のレストラン経営者は、外国人観光客の集客施策をしていない」という点が特徴的だった。次回の調査結果がどう変化するか注目したい。

（やまとごころ編集部）
グラフは報道資料より掲載