公益財団法人 日本生産性本部 余暇創研は７月19日、８月初旬に発行する『レジャー白書2018』の概要を発表した。それによると、2017年の余暇市場は69兆9310億円で、前年比0.2%増となった。調査は全国の15歳〜79歳男女を対象にインターネットで行われ、3214人より有効回答を得ている。

通算で42号目となる今回の調査によると、余暇活動の参加人口で最も多かったのは「国内観光旅行」で5240万人。2016年からは90万人減となったが、７年連続で首位をキープした。続く第２位は「外食」で3980万人、第３位は「読書」で3870万人だった。上位種目に大きな変動はないが、「音楽鑑賞」「カラオケ」「テレビゲーム」など、音楽やゲーム種目が順位を上げた。

また、今年の主要トピックスとして、インバウンドによる効果が挙げられている。訪日客の増加により「観光・行楽部門」が伸びたほか、「スポーツ部門」もプラスとなった。観光・行楽部門の市場規模は2.6%増の10兆8330億円で、「ホテル（5.2%増）」や「鉄道（1.7%増）」「海外旅行（13.2%）」が好転した一方で、「旅館」は3.8%減となった。スポーツ部門のスポーツサービスでは、インバウンドの影響が考えられるスキー場が伸びた。前年に比べて天候が良かったことに加え、グリーンシーズン対策の効果で好転した。そのほかには「外食」の市場規模が訪日客の増加で伸長した。

出典：レジャー白書2018

（やまとごころ編集部）