中国大手検索エンジンのバイドゥ株式会社が、ここ１年以内で訪日旅行中に買い物をした北京市、上海市在住の20歳以上の中国人1,099人に対し、日本での買物実態アンケートを実施、その結果を発表した。

2017年の訪日中国人客数は735万5千人を記録し、外国人旅行客全体の26％にも及んだ。訪日を機に越境ECによる日本製品購入も増えており、中国人消費者に商品認知を促すマーケティングが、今後一層の購買促進に重要であると考えられる。

調査結果からは、関東で一番買い物をしたエリアは東京都で、銀座での買い物時間が長く、次に東京駅、横浜、東京ディズニーランド・シーなどが続いた。なお、団体・ツアー旅行客の４位には浅草、個人旅行者は５位に新宿が挙がった。

関西は大阪府で、心斎橋が買い物時間の長さでトップに。他は大阪駅、京都駅、神戸市が上位に入った。個人旅行者では道頓堀が２位になった。

訪日旅行の準備時間について聞くと、準備時間の２割弱を買い物リスト作り、情報収集、予約などに費やしている。情報収集を始めたのは全体で「旅行出発の２週間前」が35％、「１ヶ月前」が28％、「直前から１週間前」が23％の順になった。

「越境ECではなく、日本旅行時に日本製品を買う理由は？」という質問には、「実際の商品を確認でき、偽物ではないことを納得して買えるから」という答えがほとんど。これは、化粧品、食品、スポーツ用品、ブランド品など全てのジャンルに共通した答えとなった。

（やまとごころ編集部）