飲食店に特化したリサーチサービスを手掛ける「飲食店.COM（株式会社シンクロ・フード）」は、飲食店.COM会員を対象に、外国人観光客の対応に関するアンケート調査を実施した。回答数は275件で、うち東京にある飲食店の割合は60.4%（首都圏の飲食店の割合は78.6%）となっている。

アンケートでは外国人観光客の来店頻度、来店者数に占める外国人の割合、外国人観光客の来店数を増やしたいか、外国人観光客の対応で課題と感じる事は何か尋ねている。

アンケートでは、多くの飲食店では外国人観光客の来店頻度は「月に数回来る」で、全来店者における外国人観光客の割合は「５％以下」と答えた。今後、外国人観光客の来店を増やすことについては、６割以上の飲食店が「増やしたい」と回答している。

外国人観光客の来店を増やしたい理由については、「訪日外国人は日本人より客単価が高い」、「SNSや口コミでの拡散が世界規模になる」といったメリットを挙げた。また、訪日外国人の来店を増やしたくないと思っている飲食店も４割弱あり、理由としては「接客に時間がかかる」「文化の違いでマナーの悪さが目立つ」といったデメリットを挙げた。

外国人観光客の来店を増やしたいと思う一方で、外国語での接客が難しいと感じている飲食店は多い。

料理や食材の説明、会計や決済方法の説明、店内マナーやオーダー間違いへの対応など、外国語を使用しての対応が求められる。しかし相手の国籍によって、英語・中国語・韓国語など通じる言語が違うために、店舗のスタッフが適切に対応するのはとても難しい。

現状では、飲食店における外国人観光客の対応は不十分であり、特にコミュニケーションの部分で改善の余地はたくさんあるとの結論をシンクロ・フードは出している。

（やまとごころ編集部）