1位

世界のランドマークランキングで　伏見稲荷大社が日本トップに！

旅の計画から予約までをサポートする旅行予約サイトを運営するトリップアドバイザーは、旅行者からの口コミをもとに、最も高く評価された世界の「ランドマーク（歴史的建造物や遺跡などの観光名所）」のランキングを発表した。

世界のランドマーク１位は、昨年３位から順位を上げたカンボジアのアンコールワット、２位は、昨年同様アラブ首長国連邦のシェイク・ザイード・グランドモスク、３位は、スペインのコルドバのメスキータ (大聖堂とモスク)、日本のランドマークでは、京都の伏見稲荷大社が23位にランクイン、昨年の25位から順位を２つあげた。

アジアのランドマークランキングでは、伏見稲荷大社が５位にランクインしたほか、昨年15位の金閣寺が10位、昨年19位の清水寺が17位と、京都の歴史的な寺社仏閣が人気を集めた。

日本のランドマークトップ10では、７位の東京タワーが初めてトップ10にランクインした。東京タワーに関する口コミは、17年５月時点で約6000件だったが、うち4400件が外国語で記載されたものであり、外国人の関心を集めていることがわかる。英語の口コミが最も多いが、中国語、スペイン語、イタリア語、ポルトガル語、フランス語で書かれたものも多く、「絶対に行くべき場所。日中の東京タワーからの景色もよいが、夜景が美しく最高」「東京の街の象徴的なタワー」といった意見が寄せられた。

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トリップアドバイザープレスリリース

２位

国内の免税店舗数、４万店舗突破　３年で約７倍の伸び！

観光庁は、５月19日、都道府県別の消費税免税店分布を発表した。
2017年４月1日時点の免税店舗数は、全国で40,532店となり、初の４万店台に突入した。前回調査を行った2016年10月１日時点では38,563店舗だったため、4.9％増（1,879店）。2014年の同時期は5,777店だったので、３年で７倍近い伸びとなる。
関東（東京・神奈川・千葉・埼玉）と中部（愛知）、関西（大阪、京都、兵庫）の三大都市圏における免税店数は1,105店増加の4.64％増（合計24,931店）に対して、それ以外の地方部では774店増加で5.22%増（合計15,601店）と、地方部の増加率が少し上回った。
政府は「明日の日本を支える観光ビジョン」とそれをふまえた「観光立国推進基本計画」において、地方の免税店を2018年に20,000店規模へと増加させることを目標に掲げ、様々な取り組みを進めている。

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３位

2016年のビザ発給件数、過去最高

５月22日、外務省は、全在外公館が2016年に発給したビザの件数を発表した。それによると、前年比12.9％増の538万1,433件となり、過去最高の件数を記録した。国籍別では、中国のビザ発給件数が422万5832件と全体の78％をしめ、フィリピンが全体の5.1%で27万5537件、インドネシアが3.6%で19万5880件と、東南アジア諸国が続いた。

中国人の観光目的ビザの発給件数については、団体ビザの発給件数が昨年と比較して20万2千件減少し、175万4千件だったが、個人ビザの発給件数は50万件増の162万6千件となった。注目したいのは、数次ビザの発給件数の著しい伸びで、昨年に比べるとほぼ倍増の30万6376件。特に、2015年よりスタートした高所得者数次ビザは、前年比266%増の14万1,321件だった。都度ビザを取得する必要がないため、今後はリピーターが増えることが予想される。

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外務省報道発表

４位

2017年４月の外国船クルーズ寄港回数が58%増

国土交通省によると、４月のクルーズ船寄港回数は、前年同期比48％増の318 回で、うち250回が外国船の寄港と、全体の78.6%をしめた。昨年4月の外国船寄港は158回だったので、昨年同期比で58.2％増となった。

2017年4月までのクルーズ寄港回数累計は、前年同期比5増の695回で、うち527回が外国船の寄港だった。

４月は、ラグジュアリー・クルーズで高い評価を得ているシーボーン・ソジャーンが４月27日～５月15日の間、沖縄から九州、中部、関東、東北を経て北海道へと航行した。今回の航行で、平良（沖縄）、鹿児島、清水、横浜、青森、函館の６港へ初寄港した。

このほか、４月４日には、アジア最大級の豪華客船ゲンティン・ドリームが、初の日本寄港を果たし、那覇港へ寄港した。

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国土交通省　Japan Cruise Report

５位

東京都を訪れた外国人旅行者は過去最高の1310万人を記録！

東京都は５月19日、訪都旅行者数等の実態調査結果を発表した。調査結果によると、訪都外国人旅行者数は、対前年度比10.2%増の1310万人で過去最高を記録した。

官民をあげて東京の観光PRや旅行者の受入環境整備などに取り組んだこと、諸外国における経済成長、2015年以降の中国及び東南アジア諸国のビザ発給要件の大幅緩和措置の影響が続いていることなどを、過去最高を記録した要因として挙げている。一方で、訪都外国人旅行者の観光消費額は、円高の進展、中国人旅行者による消費額の縮小などの影響を受けたことなどを要因に、対前年度比2.4%減の１兆880億円となった。

また、1人当たり平均消費額に関しては、観光目的で訪都・宿泊した外国人旅行者が、8710円減の９万1766円、ビジネス目的でのそれは、10万6243円となった。

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【東京都】産業労働局　報道発表