沖縄県と一般財団法人沖縄観光コンベンションビューロー（OCVB）は３月５日、2018年１月より訪日ビザの取得要件緩和が行われたインド市場の旅行動向についてセミナーを開催した。

世界２位の人口で経済成長が著しいインドでは近年、海外でのリゾートウェディングが人気を集めている。今後、沖縄への誘致・受入の可能性を見据えて、日本政府観光局（JNTO）デリー事務所所長の高野憲一氏が、インドの文化・慣習などを含め市場動向について情報を行った。

JNTOによると、インドの結婚式は100名～数百名単位の招待者を同行し、盛大に行うことから経済波及効果も高いとされている。海外リゾートウェディングの行き先としてはタイやインドネシアなどが人気で、２～３日間通して式を挙げ、伝統的な音楽や踊りの他にビーチでのナイトパーティーなどを開く場合もあるという。平均招待客は約150人で、平均消費額は約3500万円に達するという。

今回のセミナーに先立ち、OCVB では３月２～５日にかけてインドから４名のウェディングプランナーを招聘し、沖縄各地のウェディング施設を視察してもらった。ビーチの美しさや施設の充実度に加え、沖縄の人の温かいおもてなしが高評価を得た一方で、結婚式に参加する大人数の客の中には、ヒンズー教徒やベジタリアンなども多いため、それぞれの制約に応じた食事の提供が成功のカギを握るとの指摘もなされた。

高野氏は、インド人は海外旅行の際に安心・安全に敏感であり、今後インドにおける沖縄の知名度がもっと上がれば、ウェディングだけでなくMICEやハネムーン、個人旅行なども取り込めるポテンシャルがあるとの見解を示した。

（やまとごころ編集部）

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