EUと日本のEPA（経済連携協定）が承認・発効され関税が撤廃されたことで、日本の水産品や加工食品等が欧州で入手しやすくなったことを受け、日本産食材の需要喚起を狙いドイツのデュッセルドルフで農林水産省主催のPRイベントが実施された。同時に「海外における日本産食材サポーター店」制度の紹介も行った。

PRイベントのタイトルは「Taste of Japan -New Products Seminar-」で、３月８日、フランク・ペッツヒエン料理教室でデュセルドルフの飲食関連業者や一般消費者、メディア関係者あわせて90名あまりが来場した。現地料理教室講師のアウミュラー 亜津子氏による、各日本産品メーカーの食材を活用した3回の調理デモンストレーションが行われ、来場者からは調理のコツや食材の魅力についての質問が出た。

また欧州に進出している日本産食材メーカーがブースを設け、商品展示とプレゼンテーション、試食も行われた。出展企業は、伊那食品工業、不二製油グループ、オタフクソース、全国農協食品ヨーロッパ、Hokkai Suisanの６企業。会場は、各社の商品説明を聞きながら、豆乳クリームやお好み焼き、冷凍寿司、刺身などの試食を楽しむ姿で賑わった。

（やまとごころ編集部）

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