外国人目線で日本のディープな情報を発信！

訪日外国人観光客向けに情報を発信するウェブサイト「DiGJAPAN!」は、2014年から始まったサービス。もともと日本人の旅行者向けにガイドブックを出版している昭文社が、インバウンドに本格参入した。デジタルに特化し、外国人視点を大切にして情報発信している。さらに新しいサービスも次々打ち出しているのだ。

目次：
DiGJAPAN！スタートの経緯
DiGJAPAN！WEBサイトやアプリのサービス内容とコンテンツについて
SNSとの連携に注力
外国人目線からのコンテンツ
今後の展望や抱負

１：DiGJAPAN！スタートの経緯を教えてください

弊社は、地図やガイドブックの出版社として実績があります。
インバウンドに本格的に力を入れ始めたタイミングは、2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催が決定したときです。2013年の秋です。

それまでは、まさに広報の一環という位置づけで、試験的に台湾向けにフェイスブックページで日本の旅行情報を発信していました。台湾の若い女性は日本好きでリピーターも多く、名所やグルメを紹介するだけでは満足していただけないことが想定されたので、例えばコンビニのキャラクター中華マンの情報やコンビニスイーツの新商品情報など、定番の旅行情報に交えて日本の最新情報も日々発信していました。これは2012年から始まったサービスですが、すでにあるコンテンツを翻訳したわけではなく、台湾向けにコンテンツを作りなおしていました。

その2013年秋からインバウンド事業本格稼働ということで、外国人観光客に重要なポイントとなるクチコミ対策としてフェイスブックページを充実しました。台湾以外の国に向けたフェイスブックページを徐々に増やし、現在は、台湾、タイ、韓国、シンガポール、インドネシア、英語圏全般と、国内のインバウンド事業者向けにノウハウを情報提供する日本語ページも含めて、7つのアカウントを運営しています。

さらに外国人向けに特化した専用アプリの開発を進めることになりました。ブレストをして多くの意見が持ちあがったのですが、流行やニーズの変化の激しい外国人旅行者向けには紙媒体よりも臨機応変にコンテンツを制作できるデジタルの普及が重要ということが結論となりました。
デジタルファーストでサービスを提供するということは私たちにとっては、たいへんチャレンジングなことでした。もともとは、地図やガイドブックなど紙媒体をメインとしてやってきていたので、WEBやアプリなどのデジタルサービスは紙媒体の利便性を更にアップさせるという役割が多かったのです。

そして「DiGJAPAN！」のアプリは、2014年11月にリリースとなりました。

名前の由来として、“DiG”には掘り起こすという意味があり、さらにたくさんの情報からお気に入りを見つけるという意味もあるのです。日本の良いものを深堀りしてお届けしたいという想いと、その中から自分だけのお気に入りを見つけて欲しい、という想いをこめています。

２：DiGJAPAN！WEBサイトやアプリのサービス内容とコンテンツについて教えてください

DiGJAPAN！WEBサイトは、6言語で情報を発信しています。英語、中国語（簡体、繁体）、韓国語、タイ語、日本語があります。各国のニーズにあわせて、記事によっては言語ごとに内容が異なるコンテンツを提供しています。国によって旅行者のニーズが違うのは当り前であり、ですから情報も変えているのです。
WEBサイトの言語選択を切り替えると、ご覧いただけるコンテンツも変わります。つまり単純に多言語に翻訳をしているのではないのです。

各言語の担当者は、ネイティブのスタッフを揃えており、国ごとに作りたいものを尊重します。
編集会議では、いろいろなアイディアが持ち上がります。訪日旅行のトレンド、ニーズの高さ、予算や実現性も考慮して企画が最終確定され、それぞれ取材に行ってもらいます。
一方、紅葉特集や桜特集など、どの国の人にもニーズが高い共通のネタについては、一緒に取材してもらいます。

しかし、同じ記事であっても、アップのタイミングは異なります。それは、旅行のコースを検討するタイミングが異なるからです。ビザの手続きなどが比較的容易な台湾や韓国では出発直前に欲しい情報であっても、半年ほど前から旅行の計画を立てるタイでは、早めの情報発信が喜ばれます。

DiGJAPAN！のアプリは、全世界で約60万ダウンロードされています。国別では、台湾やタイ、中国、韓国などが多いです。

旅行の計画段階から活用いただけるアプリなので、出発前の現地でダウンロードしていただくことを想定しています。そのためのプロモーションとしては、旅のきっかけとなる情報を発信しているフェイスブックページの活用が一つ、そして、現地でのリアルなアプローチがもう一つです。現地では、エアラインとの提携、機内誌に掲載、チケットの裏に告知、現地旅行代理店へのお知らせ、Wi-Fiを借りる際に発信機と一緒にリーフレットを封入するなど、日本へ旅行することが決定している人にアプローチしています。

（Part 2へ続く）