出典：やまとごころ.jp

5月20日（水）、東京のお茶の水で「訪日外国人の誘致・受け入れ」に関するセミナーが開催された。株式会社和テンションと株式会社ゼンリンとの共催で、抽選に選ばれた約80名の参加者が詰めかけた。

地図制作会社のゼンリンは、インバウンド（訪日観光）への取り組みが加速している。カーナビなど、すでに地図のソリューションはあったが、さらにサイネージによるタッチパネルの展開など、行動支援ソリューションの開発を進めている。韓国人向けの実証実験を福岡で実施し、Wi-Fiで無料観光アプリを使ってもらった。その行動の履歴からサイネージの地図の出し方の参考になったという。
着地側でも情報発信できるもの、ハード面をうまく使っていくべきだと、後半のパネルディスカッションにおいて、同社の事業企画本部 ビジネス企画部森本重憲部長が提言。
それを受ける形で、株式会社ジェイティービー 旅行事業本部 観光戦略室の山下真輝観光立国推進担当マネージャーは、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、日本のオリジナリティを打ち出すには、観光のハードによるサポートがユニークであるとコメント。
前回の東京オリンピックの際には、高速道路や新幹線など大会に向けたインフラ整備が進んだように、2020年の観光インフラ整備があっても良いのだ。
もちろん、日本の観光資源が豊富であるのが前提だ。
和テンション株式会社の鈴木康子代表取締役や日本政府観光局（JNTO）の冨岡秀樹氏は、日本の自然やグルメなど世界での日本の優位性を強調した。しかし誘致や受け入れに課題が山積みであることも指摘。
いかに克服していくかハード面への期待が高そうだ。