アウンコンサルティング株式会社は、訪日東南アジア人の北海道、東京都、京都府、大阪府、沖縄県の主要観光都市での宿泊数と検索数を分析し訪日トレンドを発表した。東南アジアからの旅行市場は急成長を見せており、2018年の旅行客1人あたりの旅行支出は、シンガポールで17.2万円、ベトナムで18.8万円に達し、中国の22.4万円に迫る勢いだ。

今回行った調査は、シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシア、ベトナム、フィリピンを対象に行い、いずれも2017年に比べて2018年の訪日客数が30万人以上、伸び率20％以上の国となる。特にベトナムでは26.9％増加するなど、これからの伸びも注目されている。

調査結果によると、シンガポールは「沖縄県」への関心が高く、同県の宿泊数は2018年に56,350人と2017年比で伸び率が86.8％に。検索数の伸び率も40％以上で、今後も沖縄への訪日客増加が考えられる。フィリピンとインドネシアに関しては、「大阪府」「京都府」「沖縄県」の検索数が増加傾向に。宿泊者は減少しているものの、潜在的な関心の高まりが見られる。2018年3月と10月に日本旅行博が行われたインドネシアでは、各都道府県の検索数が17％〜20％伸びたほか、フィリピンにおいてはジェットスター・アジア航空から唯一の直行便として大阪-クラーク線が就航したこともあり、30％以上伸びている。

ベトナムでは北海道、大阪府、沖縄県においての宿泊者数が16〜18％台、京都府・東京都でもそれぞれ7.6％、9.8％の伸び率となり、全ての都道府県で増加している。

政府は、東南アジアの訪日客をリピーター化するため、WebやSNSを活用した訪日コミュニティの育成や、多様な情報発信を課題としている。訪日後に定期的な接点を持ちリピーターを育成するためには、言語や宗教、休暇制度などの文化的な違いも考慮し、他国で一般的なインフルエンサー施策なども取り入れることが必要だ、としている。

（やまとごころ編集部）

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