2018年も残すところあとわずか。12月18日には訪日外国人数が初の3,000万人を突破し、関西空港では記念セレモニーも行われた。今回のデータインバウンドでは、訪日外国人客の伸び率はどうだったのか、１～11月までの市場別訪日客数の伸び率から、2018年を振り返る。

相次ぐ災害の影響を受けた東アジア市場

今年は春節休暇の２月とイースター休暇の３月に、それぞれ前年比23.3％、18.2％と訪日外国人が増えたが、毎年大きな伸びを示す夏休み期間の７月、８月の伸び率が１桁台となり、９月に至ってはマイナスに転じた。

これは今年の特徴的な流れだが、台風や地震などの自然災害によって、予定した旅行そのものを取りやめたり、目的地を日本以外への旅行に変更したり人が多かったことが主な理由と見られる。訪日客数の中で大きな割合を占める東アジア、それも特に韓国、台湾、香港では減少率が顕著だった。

具体的な事例として、実際にはこんなこともあったようだ。ある香港の方は、友人の誕生日のお祝いを兼ねて、何人かのグループで９月初旬に京都旅行を予定していたが、相次ぐ災害を受け、急遽行き先をソウルへ変更したとのこと。東アジアからの訪日客はリピーターが多く、滞在期間も短いことから、キャンセルや行き先変更に柔軟に対応する傾向があるようだ。

安定的な成長を見せる欧米豪市場

一方で、欧米豪は安定して伸びている。2018年と2017年の伸び率を比べた表（2017年は年計、2018年は11月までの累計）を見てもらうとわかるが、ロシアとカナダ以外は伸び率が増え、順位を上げている国も多い。

2017年１位のロシアは、同年１月のビザ発給要件の緩和以来訪日客が急増し、その前年の伸び率0.9％から40.9％へと目覚ましい伸びを示した。2018年は23.8％まで下がったものの、欧米豪では伸び率１位を維持。全体の３、４位に入ったイタリアとスペインも大きな伸びを示したが、この２カ国ではハネムーン先として日本の人気が高い。フランス、ドイツ、イギリスも順位を上げている。

全般的にみて、欧米豪は東京発着便の利用が多いことやスケジュールの変更の難しさなどから、震災の影響によるキャンセルが少なかったと推察される。

観光庁と日本政府観光局（JNTO）は今年、欧米豪市場を主なターゲットとするキャンペーンを開始した。旅行消費額８兆円の目標達成には、長期滞在で消費額の多い欧米豪の誘客が欠かせないというわけだが、ここまで見る限り、欧米豪圏の訪日客は順当に伸びていると言えそうだ。2019年はラグビーワールドカップの開催も控えている。ラグビー熱の高いヨーロッパやオセアニアからの訪日客のさらなる増加も期待できる来年の訪日客数の伸び率も、引き続きウォッチしていきたい。

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