データインバウンド
2025年6月の訪日客数337万人、1-6月の累計2151万人。前年同期を370万人超上回る
2025.07.17
やまとごころ編集部日本政府観光局(JNTO)は2025年6月の訪日外国人数(推計値)を発表。それによると、6月の訪日客数は前年同月比7.6%増の337万7800人となり、6月として過去最高を記録した。1〜6月累計では2151万8100人に達し、過去最速で2000万人を突破。なお、2024年1~6月の1778万2422人から、370万人以上上回っている。

訪日客数、6月として過去最高を更新、スクールホリデーが需要押し上げ
例年6月は夏休み前で訪日需要が落ち着く時期だが、2025年はスクールホリデーに合わせた旅行需要の高まりが見られた。特に中国、韓国、シンガポール、インド、アメリカ、ドイツからの訪日客数が大きく伸び、全体を押し上げた。

市場別動向、トップは中国、15市場で6月過去最高に
市場別では、中国が最多の79万7900人。次いで韓国72万9800人、台湾58万5000人、アメリカ34万5100人、香港16万6800人と続いた。5月に前年比44.8%増を記録した中国は、端午節が2024年は6月上旬だったのに対し、今年は5月下旬に前倒しされたこともあり、6月の伸びはやや鈍化したものの、スクールホリデーなどの影響もあり前年同月比19.9%増と2桁の増加率を維持している。

アメリカでは6月として単月過去最高を更新し、前年比16.4%増となった。また、15市場(韓国、台湾、シンガポール、ベトナム、インド、カナダ、メキシコ、英国、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、ロシア、北欧地域、中東地域)でも、6月として過去最高を記録した。
2024年6月との比較で最も高い伸び率を示したのはロシアで、前年比111.9%増。これにドイツ(43.9%増)、インド(43.8%増)、スペイン(41.0%増)が続いた。
一方、5月に前年同月比11.2%減となった香港は、日本での大地震に関するSNS上の情報の影響が継続し、6月も33.4%減と大幅なマイナスを記録した。その他、タイ(4.6%減)、フィリピン(2.8%減)、オーストラリア(3.9%減)も、スクールホリデーや連休の時期が前年とずれたことが影響し、前年比でマイナスに転じた。
上半期の累計値2151万人、香港以外は全市場で前年超え
2025年1〜6月の累計訪日客数は2151万800人で、前年同期比21.0%増。市場別では韓国が最多の478万3500人(前年比7.7%増)、中国471万8300人(53.5%増)と続く。
前年比の伸び率では、ロシアが103.7%増でトップ、次いで中東地域が53.8%増、中国が53.5%増だった。なお、5月・6月と2カ月連続で前年を下回った香港は、上半期累計でも前年を下回る結果となった(0.4%減)。その他の市場ではマイナスを記録した国・地域は見られなかった。

上半期の日本人アウトバウンド数は660万人超、前年比14%増で回復基調続く
一方、6月の日本人のアウトバウンドは105万4000人で、前年同月比13.3%増となった。1〜6月の累計数は660万9000人で、前年比14.0%増と堅調な回復基調が続いている。
<編集部コメント>
「閑散期」の常識を覆した2025年6月、市場別のタイミングを見極める視点を
2025年6月の訪日客数は337万人と、例年「閑散期」とされる月にもかかわらず過去最高を更新。特にインド・ドイツなど新たな伸びが目立つ市場に注目したい。背景には各国のスクールホリデーや祝日の時期があり、従来の季節感にとらわれない戦略が求められそうだ。市場別のタイミングに着目し、自社のプロモーションや商品設計を再点検してみてもよいかもしれない。
*JNTOによる訪日外国人とは、法務省集計による外国人正規入国者から、日本を主たる居住国とする永住者等の外国人を除き、これに外国人一時上陸客等を加えた入国外国人旅行者を指す。駐在員やその家族、留学生等の入国者・再入国者は訪日外国人数に含まれるが、乗員上陸数は含まれない。
出典:日本政府観光局 訪日外客数2025年6月推計値
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